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会報編集部からのお知らせ (SAAJ 2015.06)

■ 会報編集部からのお知らせ (SAAJ 2015.06)

1.会報テーマについて
2.会報記事への直接投稿(コメント)の方法
3.投稿記事募集

(会報編集部からのお知らせ全文を読む)

  ⇒【会報編集部からのお知らせ(2015.06)】

新たな手法、不審な書き込み。

最近、新たな書き込みが増えているようです。
内容そのものは、不審な内容ではなく、
中国その他からの不審な書き込みが増えているので注意、
という主旨で、一見、啓発的な内容です。

しかし、それだけで内容がない。

URLとともに、コメント記事を書き込むだけで、
バックリンク先としての書き込む目的のように思われます。

当サイトでは、スパムと判定しました。

当サイトは、会員以外の方へも広く情報公開し、
建設的な意見は歓迎しておりますが、
もし、こころあたりがあり、不満がある場合には、
書き込みの主旨などご連絡くだされば、再検討いたします。
(サイト管理人)

会報記事へのご意見をお待ちしています。(会報201504)

会報記事へのご意見をお待ちしています。

ご意見の投稿方法を紹介します。

1.会報記事全体、今月号全体へのご意見や感想

  画面上部の見出し「お問い合わせ」をクリックして、
 「記事内容」の区分を選択し、メッセージを入力してください。

2.個別の記事に対するご意見

  コメントしたいそれぞれの 該当記事の掲載日付横にある
 「コメントをどうぞ」をクリックします。
 「コメント入力用の枠内に、メッセージを入力してください。
  内容を確認して、「コメント投稿」をクリックすることで
  投稿は完了します。

  なお、「コメントをどうぞ」の機能は、
  スパムコメントや意味不明の書き込みが投稿される場合には、
  機能を制限あきます。

コメント投稿時に認証方式を採用しました

最近、コメントスパマーが多すぎるので、簡単な認証方式を導入しました。

現状の方式では、
スパマの入力を防止することができませんでしたので、
毎日、数百件もスパムコメントが投稿されてしまいます。

そこで、簡単なクイズ形式の認証を導入しました。

お手数ですが、コメント投稿する場合には、
画面に表示されるガイドにそって、認証コードを入力してください。

quiz-add
quiz-add

回答の入力には、算用数字を入力してください。
(漢字の数字でなくで結構です)

もし、足し算、引き算、掛け算が出来ない場合には、
周りの方に聞いてくださいね。

数値を日本語(漢字)で表示しているのは、
外国からのスパムコメントを入力できなくするためです。

(サイト管理人 竹下和孝)

スパマー(1708件)ものアクセスに負けるな、監査人

先日、
スパマー(1708件)ものアクセスを報告しました。

今日は、本日の類似アクセスを紹介しましょう。

前回よりも数値は減りますが、
今日もまたお疲れ様。
スパマー(217件)。
先日、履歴を消去したばかりなのに。
SpamComment20131127

インターネットという優れた情報共有の資源を、
こんな生産性のない、
人々に無駄な労力を消費させる、
そんなネット社会の状況を放置していていいのでしょうか。

立ち上がれ、システム監査人。

今こそ、セキュリティ監査の分野では、
システム運用の経験、スキルが
システム監査のスキル、経験が。

そして、
システム開発や運用の
失敗の経験が、
求められていることでしょう。

高速のように進む現代でも、
失敗の数、
苦労した経験は、
そう簡単には身に着けることが出来ないのです。

  (文責 竹下和孝)

当サイトのセキュリティ被害状況

当サイトも例外ではありません。
たとえば、
会報12月号を発行した翌日のアクセスは、
当然増えます。

しかし、
全国の1000名会員のアクセス、
会員ではないけど、一般閲覧者のアクセスより、
別の種類のアクセスが圧倒的に多い。

その別の種類の人とは、
コメンター。

もっと明確に説明すると、
スパムコメントを書き込む人です。

このログを見てください。

SpamComment201311252

会報発行後、
ほんの3-4日の経過後に
このような多くのアクセスがあるのは、
通常はうれしいことです。

でも、
その内容が、スパムだったら。

もう一度、画像の画面の上部をご覧ください。

スパム(1708)

という画像を確認いただけますか。
1708件ものアクセスがあったことの記録です。

しかし、同時に
管理人として、悩みの種。
国際的な資源管理の観点では、
資源の無駄。

ネネルギーの浪費です。

更にこれは、セキュリティ上の被害です。

監査人として、
知っておくこと、
その事実は、
多くのサイト運営者が、
自分が被害にあっていることを知らない、
ということ。

 (文責 竹下和孝)